ポイントカードを電子化するメリットとデメリット|導入方法を解説
本記事では、ポイントカードの電子化について、導入のメリットとデメリットや導入方法を交えて解説します。キャッシュレス化やコスト削減に対応したい事業者の方に役立つ内容のため、ポイントカードのアプリ化を実施する際に参考にしてみてください。
目次[非表示]
- 1.ポイントカードの電子化とは
- 2.ポイントカードを電子化するメリット
- 2.1.カード自体のコストを抑えられる
- 2.2.アプリを販促に活用できる
- 2.3.キャッシュレス決済中心の顧客が入会しやすい
- 3.ポイントカードを電子化するデメリット
- 4.ポイントカードを電子化する方法
- 4.1.自社フルスクラッチ開発
- 4.2.業者に依頼する
- 4.3.LINEを活用する
- 5.ポイントカードを管理するアプリを紹介
- 5.1.LINEマイカード
- 5.2.Google Pay
- 6.来店頻度を上げるための独自Pay発行サービス「Value Card」
- 7.来店頻度を上げて業績を向上させよう
ポイントカードの電子化とは
ポイントカードの電子化とは、紙のポイントカードをカード式のものからスマートフォン(スマホ)アプリに切りかえることです。顧客情報の管理がしやすくなったり、属性に合わせた情報発信が可能になります。
ポイントカードを電子化するメリット
ポイントカードを電子化する主なメリットは以下の3つです。
- カード自体のコストを抑えられる
- アプリを販促に活用できる
- キャッシュレス決済中心の顧客が入会しやすい
それぞれについて、詳しく解説していきます。
カード自体のコストを抑えられる
ポイントカードをアプリに移行することで、カードの発行コストや負担を軽減することが可能です。紙やカード式のポイントカードの場合、顧客がカードを紛失した際に再発行のコストと手間がかかるほか、ポイントカードを保管するスペースを確保しなければなりません。これらのコストを削減できるのは大きなメリットです。
アプリを販促に活用できる
ポイントカードアプリのメッセージやプッシュ通知を活用することで、直接顧客へ自社のキャンペーン情報やクーポンを届けられるので、広告を利用する必要がなくなります。リピーターに向けた広告掲載の期間や頻度を減らせるため、広告費の削減が可能です。
キャッシュレス決済中心の顧客が入会しやすい
キャッシュレス決済が主流になり、財布もコンパクトなものが好まれるようになってきました。カード式のポイントカードの場合、財布に複数枚のカードを入れてしまうと持ち歩きにくくなるため利用する顧客が減る可能性もでてきます。しかし、アプリなら持ち歩くデメリットを感じさせません。さらにキャッシュレス決済中心の顧客が入会しやすくなるメリットもあります。
ポイントカードを電子化するデメリット
ポイントカードを電子化するデメリットについて解説します。
アプリに不慣れな顧客へのサポートが必要
スマホを持っていない顧客やスマホに慣れていない顧客への対応を検討しておく必要があります。アプリ導入直後はアプリのダウンロードや使い方を説明するスタッフを配置したり、使い方を説明するマニュアルを用意したり、といった準備が必要です。
ポイントカードを電子化する方法
ポイントカードを電子化するための以下の方法について解説します。
- 自社フルスクラッチ開発
- 業者に依頼する
- LINEを活用する
自社フルスクラッチ開発
既存のツールやシステムなどを使用せず、ゼロから開発をおこなうスクラッチ開発の方法があります。会員制度、ポイント付与ルールなどをカスタマイズできたり、保守対応がしやすいため、自社に開発できる人材が在籍していてコストや時間をかけられる場合はおすすめの方法です。
業者に依頼する
専門知識を持った業者に依頼して、自社のアプリを開発してもらう方法です。自社でアプリ開発をおこなう環境がない場合におすすめの方法です。業者によってサービスのクオリティや費用にバラつきがある点には注意が必要です。
LINEを活用する
ユーザー数の多いLINEを活用する方法もあります。既存のLINEのアプリ内でデジタル会員証を発行できるので、新たにアプリをダウンロードする手間が省けるのが大きなメリットです。具体的には、LINEのアプリ内で自社サービスを提供できるLINEミニアプリを活用します。LINEミニアプリを導入することで、デジタル会員証の発行やユーザーへのメッセージ配信などが簡単にできます。
ポイントカードを管理するアプリを紹介
ポイントカードを管理できる以下のアプリを紹介します。
- LINEマイカード
- Google Pay
LINEマイカード
LINEマイカードは、お店のポイントカードや会員証などを、まとめて管理することができるLINEアプリのサービスです。連携可能なポイントカードについて代表的なものを以下にまとめました。
- スシロー
- Tカード
- Ponta
- Starbucks
- 無印良品
- ロフト
- UNITED ARROWS
Google Pay
Google Payは電子マネーやポイントカード、航空チケットなどをアプリ内に登録して非接触決済で利用できるサービスです。連携可能なポイントカードについて代表的なものを以下にまとめました。
- Tカード
- dポイント
来店頻度を上げるための独自Pay発行サービス「Value Card」
バリューデザインが提供する独自Pay発行サービス「Value Card」は、来店頻度を上げるのにうってつけのキャッシュレス決済導入サービスです。
独自Payは発行した店舗や系列店でのみ使える電子マネーであるため、顧客が他店へ流出してしまうのを防げるのがメリットです。
また、ポイントや会員ランク制度、デジタルギフトなど販促機能が充実しているため、既存顧客の来店頻度を上げるのに一役買ってくれるでしょう。
来店頻度を上げて業績を向上させよう
LTVが示すように店舗にとって来店頻度は重要な指標です。再び顧客が店舗に訪れるようにするためには、店舗を選ぶ理由を理解しておく必要があります。記事内で紹介した内容を参考に来店頻度を上げるために有効な施策を実施して業績を伸ばしていきましょう。